グリーンインフラの社会経済的便益評価手法の高度化：非市場価値の定量化と意思決定への活用
はじめに：社会経済的便益評価の重要性と高度化の必要性
都市部におけるグリーンインフラの導入は、洪水リスク軽減、ヒートアイランド現象緩和、生物多様性保全、大気質改善など、多様な生態系サービスをもたらします。これらの機能は、単に環境的な側面だけでなく、住民の健康増進、レクリエーション機会の創出、資産価値の向上、地域経済の活性化といった広範な社会経済的便益に繋がります。
しかし、これらの便益の多くは市場価格を持たない「非市場価値」であるため、従来の経済評価手法だけではその価値を十分に捉えることが困難でした。グリーンインフラへの投資判断や優先順位付け、そしてその効果をステークホルダーに説明するためには、これらの非市場価値を含む社会経済的便益をより正確かつ包括的に評価する手法の高度化が求められています。本稿では、グリーンインフラの社会経済的便益評価における主要な手法と、その評価結果を都市計画や政策決定に活用するためのアプローチについて、技術的・実践的な視点から解説します。
グリーンインフラがもたらす社会経済的便益の種類
グリーンインフラは、提供する生態系サービスの性質に応じて多様な社会経済的便益を生み出します。これらは大きく以下のカテゴリに分類できます。
- 供給サービス: 水資源涵養、食料生産（都市農業など）など。
- 調整サービス: 洪水調整、大気質浄化、気候調整（ヒートアイランド緩和）、騒音低減、土壌浸食防止など。
- 文化的サービス: レクリエーション、景観、精神的健康、教育、地域コミュニティ形成など。
- 基盤サービス: 生物多様性維持、栄養循環、土壌形成など、他のサービスの基盤となるもの。
これらの便益のうち、食料生産など一部は市場で取引される価値を持ちますが、洪水調整機能による損害軽減効果、公園利用による健康増進効果、美しい景観による精神的満足感などは、直接的な市場価格を持たない非市場価値です。これらの非市場価値をいかに定量的に評価するかが、社会経済的便益評価の鍵となります。
非市場価値の定量化手法：技術的アプローチ
非市場価値を定量化するためには、代替市場を利用したり、人々の選好を直接的・間接的に把握したりする様々な経済評価手法が用いられます。主要な手法を以下に示します。
1. 表明選好法 (Stated Preference Methods)
対象者に hypothetical（仮想的）な状況を提示し、特定の財やサービスに対する支払意思額 (WTP: Willingness To Pay) や受入補償額 (WTA: Willingness To Accept) を直接尋ねる手法です。
- 条件付き評価法 (CVM: Contingent Valuation Method): 特定の環境改善策（例：新しい公園の整備、河川水質の向上）が実現した場合に、それを維持・獲得するためにいくらまで支払う意思があるかを尋ねます。質問形式には、直接質問法、入札ゲーム法、支払いカード法、二肢選択法などがあります。グリーンインフラによる景観改善やレクリエーション便益の評価に用いられます。
- 技術的な課題: hypotheticalな質問に対する回答バイアス（戦略的バイアス、支払手段バイアス、情報バイアスなど）の制御が重要です。質問設計、調査対象者の選定、データ分析手法に慎重な検討が必要です。
- 選択実験法 (CM: Choice Modelling / Choice Experiment): 評価対象となる財やサービスをいくつかの属性（例：公園の広さ、植栽の種類、アクセス性、維持管理費など）の組み合わせとして提示し、複数の選択肢の中から最も好ましいものを選ばせることで、各属性に対する人々の選好強度やWTPを推定します。より複雑な便益構造や属性間のトレードオフを評価するのに適しています。
- 技術的な課題: 属性および水準の設定、選択肢セットの設計（実験計画法）、モデル選択（ロジットモデル、プロビットモデルなど）と推定に高度な統計的知識が必要です。
2. 顕示選好法 (Revealed Preference Methods)
人々が現実の市場で行った行動（例：旅行の費用、不動産の価格差など）から、非市場価値を持つ環境財に対する選好を間接的に推定する手法です。
- 旅費法 (Travel Cost Method): 国立公園や自然保護区など、レクリエーション利用が主目的となるサイトへの訪問者が費やした旅費や時間を分析し、そのサイトのレクリエーション価値を推定します。グリーンインフラにおける公園や緑地のレクリエーション便益評価に応用できます。
- 技術的な課題: データ収集（訪問者の居住地、訪問頻度、費用、時間など）、需要曲線の推定（回帰分析など）、代替サイトの考慮などが分析の精度に影響します。
- ヘドニック価格法 (Hedonic Pricing Method): 不動産価格などが、その物理的属性（広さ、築年数など）に加えて、周辺の環境属性（公園からの距離、大気質、騒音レベルなど）によっても影響を受けるという考えに基づき、環境属性の非市場価値を推定します。都市部の公園や緑地、水辺空間が周辺の不動産価格に与える影響分析に広く用いられます。
- 技術的な課題: 多数の不動産取引データ、詳細な物理的・環境的属性データが必要です。影響要因の特定、適切なモデル（回帰分析）の選択、データ間の相関や多重共線性の問題への対応などが分析の精度に影響します。
- 回避費用法 (Avoidance Cost Method)・代替費用法 (Replacement Cost Method): 特定の環境悪化を回避するために人々が支払う費用（例：汚染された水の代わりにミネラルウォーターを購入する費用）や、失われた環境機能を代替する施設を建設するための費用を便益の代理指標とする手法です。グリーンインフラによる治水効果（回避される災害復旧費用）や大気浄化効果（回避される医療費や清掃費）などの評価に用いられることがあります。
- 技術的な課題: これらの費用が便益全体を完全に捉えているとは限らない点に注意が必要です。あくまで便益の「下限値」を示す指標として解釈されることが多いです。
3. データ統合とモデリング
これらの手法を組み合わせたり、GISデータ、センサーデータ、リモートセンシングデータ、社会統計データなどを統合して分析したりすることで、評価の精度と網羅性を高める取り組みも進んでいます。例えば、地理空間情報とヘドニック価格法を組み合わせることで、緑地の空間配置パターンが不動産価格に与える影響を詳細に分析することが可能です。また、洪水シミュレーションモデルと回避費用法を組み合わせて、グリーンインフラによる洪水被害軽減の便益を定量化するアプローチもあります。
評価結果の意思決定への活用
社会経済的便益評価の結果は、グリーンインフラに関する多様な意思決定プロセスにおいて重要な情報を提供します。
- 費用便益分析 (CBA: Cost-Benefit Analysis): プロジェクトの実施にかかる費用と、それによって得られる全ての便益（市場価値・非市場価値を含む）を金銭価値に換算して比較します。便益合計が費用合計を上回るか（正味現在価値がプラスか）を判断基準とします。グリーンインフラプロジェクトの経済的合理性を評価し、代替案と比較検討するための強力なツールとなります。
- 実践上の考慮点: 非市場価値の金銭換算に伴う不確実性や倫理的な問題が指摘されることがあります。評価対象の境界設定、割引率の設定も結果に大きく影響します。
- 多基準評価 (MCA: Multi-Criteria Analysis): 経済的基準だけでなく、環境、社会、技術的側面など、複数の評価基準を用いて代替案を比較評価する手法です。定量化が困難な便益や、関係者間の多様な価値観を意思決定プロセスに反映させやすい利点があります。CBAで得られた経済的便益評価の結果を、他の基準と組み合わせて総合的な判断を行う際に有効です。
- 都市計画・政策立案: 評価結果は、グリーンインフラの配置計画、目標設定、投資の優先順位付け、関連政策（例：緑地率規制、補助金制度）の設計根拠として活用されます。例えば、ある地域のヒートアイランド緩和便益が高いと評価されれば、その地域への緑化投資を優先するといった判断が可能になります。
- ステークホルダーコミュニケーション: 評価によって定量化された便益は、住民、事業者、政策決定者など、様々なステークホルダーに対して、グリーンインフラの価値や投資の意義を具体的に説明するための有力な根拠となります。特に非市場価値のような捉えにくい便益を分かりやすく示すことで、合意形成やプロジェクトへの支持獲得に繋がります。
評価高度化の課題と展望
グリーンインフラの社会経済的便益評価は進化を続けていますが、いくつかの課題も存在します。
- 複数便益の統合評価: 一つのグリーンインフラ要素が複数の生態系サービスを提供する場合、それらから派生する様々な便益を包括的かつ非重複的に評価・集計する技術が必要です。
- 時間的・空間的スケール: 便益の発現には時間遅れが生じたり、影響範囲が限定されたりします。評価においては、これらの時間的・空間的側面を適切にモデル化する必要があります。
- 不確実性への対応: 非市場価値の推定には inherent な不確実性が伴います。感度分析やシナリオ分析などを通じて、評価結果の頑健性を検証する技術が重要です。
- 新しい技術の活用: GIS、リモートセンシング、IoTセンサー、ビッグデータ解析、AIモデリングなどの技術は、より精緻な環境データの収集、生態系サービスの機能評価、そしてそれらを基にした便益評価モデルの構築を可能にします。例えば、リモートセンシングによる植生データと社会統計データを組み合わせることで、特定の緑地が地域住民の健康に与える影響を空間的に分析する研究が進められています。
- 評価手法の標準化: 評価結果の比較可能性や信頼性を高めるためには、評価ガイドラインや標準手法の確立が求められています。
まとめ
グリーンインフラがもたらす社会経済的便益、特に非市場価値の評価は、その多様な機能を都市開発や政策決定に適切に位置づける上で不可欠です。本稿で述べたCVM、CM、旅費法、ヘドニック価格法などの経済評価手法は、非市場価値を定量化するための強力なツールですが、それぞれに技術的な適用上の課題が存在します。これらの手法をグリーンインフラの特性に合わせて適切に適用し、さらにデータ統合や新しい技術を活用することで、評価の精度と実用性を高めることが可能です。
評価によって得られた具体的な便益データは、費用便益分析や多基準評価といった意思決定フレームワークの中で活用され、グリーンインフラへの投資の正当性を示し、最適な計画策定に貢献します。都市開発に携わる技術者や政策担当者にとって、これらの評価手法に関する理解を深め、実践的な活用能力を高めることは、持続可能でレジリエントな都市づくりを推進する上で益々重要となるでしょう。